調査レポート
日本企業のDX：これからの5年に向けた提言
多くの企業がDX推進に向けてDX人材育成に取り組んでおり、従業員に向けた教育・研修などを行っていますが、必ずしもDXの推進や成果に結びついていない現状があります。成果を出しつつある企業の取り組みを分析すると、全従業員を対象にすることや、知識やスキルの習得で終わるのではなく、各人が自ら学び、業務やビジネスに活かすような行動変容を促すこと等が重要であることが見えてきました。本レポートでは、国内企業におけるDX人材育成への取り組みに関する調査結果をもとに、デジタルが前提となる時代に求められるDX人材像と、その育成に向けて企業に求められる方策を提言しています。
本レポートについて
サイボウズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：青野慶久、以下サイボウズ）は、国内企業におけるDX推進の現状と、DXの浸透・定着に向けた提言をまとめた「日本企業のDX：これからの5年に向けた提言」を無料で公開しました。 本レポートはアイ・ティ・アール（本社：東京都新宿区、代表取締役：三浦元裕、以下ITR）により、ユーザー企業に向けて客観的に調査・分析を行った結果をまとめたものです。
調査概要
- 名称
- 企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進実態調査
- 調査主体・分析
- 株式会社アイ・ティ・アール
- 調査年月
- 2023年8月
- 調査対象
- ITR顧客企業およびITR保有の独自Webパネルを対象に、従業員数100名以上の企業のDX推進者、IT戦略決定者、IT企画立案者、IT実務者に該当する課長職以上
- 有効回答数
- 562件
主な調査結果
DXの推進にIT部門がどのように関与しているかの調査では、IT部門が中心、またはDX推進部門とIT部門が一体となって推進していると回答した企業において、本格的かつ全社的なDX推進の傾向が見られ、IT部門の関与が不可欠であることがうかがえます。
出典：ITR『DX推進実態調査』（2023年8月調査）
まとめ
今回の調査では、多くの企業がDXの重要性を認識て取り組んでいるものの、行き詰まってしまうことや、一過性の取り組みに終わっいるケースが多く、社内に定着、浸透している企業は1割程度という実態が明らかになりました。 DXの浸透、定着には、IT部門の関与や全体最適の視点が不可欠であること。また、DXを継続的な取り組みとしていくためには、チェンジマネジメント、パラコンシステントなIT構造、行動規範や価値観に落とし込む仕組み化などが重要であることが見えてきました。
本ホワイトペーパーがDXに取り組むすべての企業にとって、DXの現状について改めて再認識する機会となり、今後のDX推進の参考になることを願います。
