サイボウズにおけるキャリアの考え方
サイボウズの社員が歩むキャリアは、一般的な企業とは少し異なる点があるかもしれません。ここではサイボウズにおけるキャリアの特徴と、私たちがキャリアというものをどう考えているかについてお伝えします。
100人100通りのキャリアがある
サイボウズには「入社して何年目でマネージャーになる」といった年次で決められたキャリアパス、本人が望まない異動、新卒とキャリアという入社区分による違いなどはありません。入社後は、いくつかのチームを異動して幅広く経験を積むのも、ひとつの分野で専門性を高めるのも人それぞれです。
決められたキャリアパスがないからこそ、一人ひとりが自立して将来のキャリアを考えて、多様な選択肢の中から進みたい道を選んでいくことが求められます。
キャリアは、チームと個人のマッチングで決まる
サイボウズがキャリアを考えるときに大切にしているのは、「モチベーション3点セット」というものです。
私たちは、これら3つの輪が重なり合うような仕事をすることが、モチベーション高く働ける状態であると考えています。入社時の配属や異動の面談でも、この3つが重なるかどうかを検討します。
サイボウズでは「やりたいこと」の希望はいつでも出せますが、「できること」が少ない場合や、「やるべきこと」ではない場合などは、チームとマッチングしないケースもあり、必ずしもすべての希望が叶うとは限りません。
「やりたいこと」に挑戦していくためには、自ら進んで「できること」を増やしたり、「やりたいこと」を周囲に伝えて共感を得たりする必要があります。
自立したキャリア形成を支援する
サイボウズにおけるキャリアは、一人ひとりが自立し、自分で考えて行動することが基本です。しかし、自立を求めることは、決して放置して何も助けない、ということではありません。
むしろ自由度が高いからこそ、納得してキャリア形成ができるように、キャリアについて知る機会や考える場の提供、選択肢を広げるための支援など、制度や仕組みを整えています。
キャリア支援制度
ここからは、キャリア支援の制度を紹介します。
Myキャリ
各メンバーが「できること」と「やりたいこと」をkintoneに記入して、全社に公開する制度です。「やりたいこと」を参考に、HRマネージャーと人事が希望の実現に向けた話し合いを行うことがあります。Myキャリを記入することで、現状の知識とスキルを棚卸しでき、将来のキャリアを考えるきっかけにもなります。
関連ページ:ここまで見せていいの?──サイボウズの「給与評価」と「キャリアパス」の裏側を、人事が赤裸々に語る | サイボウズ式
大人の体験入部
他部門の仕事を最短1日から最長3ヶ月までお試しで体験できる制度です。異動先を検討する目的で申し込む人もいれば、「今の業務に活かすため他部門の仕事を知りたい」という人もいます。kintone上で申し込みができ、早ければ希望した翌日から入部が開始できます。
関連ページ:メンバーの可能性を広げ、ミスマッチを減らす「大人の体験入部」とは? | note
ジョブボード
いわば社内向けの求人票です。新しいメンバーを募集しているチームが、社内のkintoneに求人情報を登録できます。そのチームの仕事に興味があるメンバーは、カジュアル面談の申し込みや「大人の体験入部」の登録もできます。本人とチームでマッチングが成立すれば、異動や兼務が実現します。
関連ページ:社内マッチングを支援する「ジョブボード」。募集側・応募側それぞれどう感じてる?使ってみた2人にインタビュー! | サイボウズの舞台裏
キャリア相談窓口
今後のキャリアについての不安や悩みがあれば、キャリアコンサルタントの資格を持った人事メンバーに、いつでも相談することができます。
その相談を通して、たとえば以下のようなサポートが受けられます。
- キャリアの棚卸し
- 言語化できていない考えの整理
- 異動、兼務の相談
- 他の制度(大人の体験入部など)の利用方法の説明
- 異動希望先の社員の紹介や面談の設定 など
サイボウズアカデミア
各チームやメンバー個人が自主的に勉強会を企画・開催することができます。アカデミアに登録された勉強会は部門に関係なく全社員が自由に参加できます。他部門の業務や普段関わりのないメンバーの仕事について知るきっかけにもなります。なお、業務時間中の実施および参加が可能です。
過去に開催した勉強会の資料や動画は、社内にストックされて常に公開されています。そのため、いつでも過去の勉強会を見返すことができます。
SelfーLearning Program
サイボウズ社員が自主的に取り組もうとする、業務上必要なあらゆる合理的な手段の学びに対し、
学習にかかる費用を12万円/年を上限に補助します。
例)オンライン英会話の利用料、動画学習サービスの利用料
※所属部署が計画している研修やカンファレンスに参加する諸経費は各本部の予算で対応します。